経営者がITに疎くても大丈夫？――社長が押さえるべき3つのポイント

1. 成果につながる「目的」を常に明確にする

私が現場でよく見るのは、「便利そうだから導入してみた」というシステムです。
しかし、目的が曖昧だと社内に浸透せず、結局「高いだけの箱」になってしまいます。
ある製造業の社長さんも「営業支援ツールを入れたけど、誰も使ってくれない」と悩んでいました。
原因を聞くと、導入目的が「なんとなく便利そうだから」というものでした。

経営者がやるべきことはシンプルです。
「売上を伸ばすためなのか」「業務効率を高めるためなのか」「人材不足を補うためなのか」――。
このように導入の目的を一言で語れるかを自分に問いかけることです。
この確認があるかないかで、IT施策の成功率は大きく変わります。

2. 数字で判断できる「モニタリング」を持つ

ITの施策は「やって終わり」ではありません。
ホームページを作った、広告を出した、SNSを始めた――どれも、数字で効果を見て改善することが欠かせません。
ですが「数字」と聞くと、苦手意識を持つ社長さんも少なくありません。

大丈夫です。全部を理解する必要はありません。
経営者が見るべきは「どの数字を見るか」を3つ程度に絞ることです。
例えば公式サイトなら「アクセス数」「問い合わせ件数」「離脱率」。
この3つを毎月確認するだけでも、投資が効いているかどうかは十分に見えてきます。
実際、私がサポートしている会社でも「数字の推移を月に一度チェックする」習慣をつけただけで、
無駄な広告費が減り、受注率が改善しました。

3. 信頼できる「外部パートナー」を持つ

社内ですべてをカバーするのは現実的に難しい。これは多くの会社に共通しています。
だからこそ、外部の“顔が見えるIT担当者”を持つことが大切です。
いざというときに気軽に相談できる人がいるかどうか――これは経営者の安心感に直結します。

「スポットで安くお願いできる業者」と「継続的に伴走してくれるパートナー」では、長期的な成果に大きな差が出ます。
特にAEOやAI活用など新しい分野は、試して改善していくことが前提です。
伴走型の外部パートナーがいれば、ITに疎いと感じる経営者でも、自信を持って判断できるようになります。

私自身も「外部のIT担当者」として岐阜・名古屋の企業を支えていますが、
経営者の方からは「数字と目的を一緒に見てもらえるから助かる」とよく言っていただきます。
結局、経営者に必要なのは「信頼できる相談相手」なのです。